IoT（Internet of Things）時代にこそ技術の原点に戻って考えること

■そもそも技術とは何か

　ここ数年、電機、機械などかつて世界をリードした日本の製造業に関して、「技術で勝ってビジネスモデルで負ける」「技術にばかり目がいって視野が狭くなり競争に負ける」といったタイトルの書籍や記事が多くみられます。技術に力を入れてきたことがむしろマイナスに働いていたかのように感じさせる表現です。

　しかし現実を見ると、製品・サービスを維持発展させていくには、日本企業に限らず緻密で重層構造の技術体系の保有とその運用、発展が必須であり、ビジネスにとって技術は依然重要な役割を持っています。一般的にはビジネスモデル戦略成功のシンボルのように考えられているGoogleも、情報通信技術では常に世界の最先端を追いかけるため、世界中から優秀な研究者、エンジニアを集め、技術開発に莫大な投資を続けています。

　民間企業に限らず、情報通信、交通運輸、防災、医療などの社会基盤も、高度な技術そのものによって支えられていると言えます。年を追うごとに使用者側の生活や仕事は便利で快適になっていますが、それを支える技術はより高度で複雑化しているのです。

　普段何気なく使っている「技術」という言葉ですが、ここで改めて“技術とは何か”を考えてみたいと思います。

　技術に関係する言葉はいろいろあります。「科学」「科学技術」という言葉や、技術そのものについても「要素技術」「設計技術」「製造技術」「物流技術」「運用技術」「保守技術」など細分化した言葉があります。技術の周辺には「技能」「スキル」「工学」といった表現もあります。技術に関連する言葉は、時代や使う人によって微妙に異なります。この機会に、技術に関連した言葉の定義を確認したいと思います。いくつかの書籍を参照してみると、おおよそ以下のように定義されています。

①  科学とは

 　　自然界に存在するもの、または既に存在するものの現象のメカニズムを解明すること。基本的に反証可能性、つまり検証されようとしている仮説が実験や観察によって反証される必要がある。16世紀の哲学者デカルトが「方法論序説」で著した ①真実の発見 ②部分への細分化 ③全体の再構築 ④検証 といった真実の追求が原点となり発展した。

②  技術とは

　　ある目的を達成させるための新たな原理を見つけ出し、繰り返し再現できるシステムを構築すること。価値を生み出すシステムの原理、仕組みともいえる。科学的な現象をうまく制御し、目的とする成果を達成させる仕組み、プログラムを創造する。したがって、技術にはその対象と目的、目標が存在する。

　　技術は必ずしも科学的なものがベースとなり生み出されるとは限らない。科学的な発見よりも先に技術が存在する場合もある。人間が古代発明した道具や機器は、科学的な発明を前提にしたものではない。また、技術によって新たに科学的な発見がもたらされることもある。現代の生命科学、宇宙科学などすべての科学分野は、技術による分析機器の発展によって解明されたものが多い。

　「技術」は具体的に、製品・サービスの基本機能を複数の技術で構想する「設計技術」「設計」で構想された機能を実現させるための個別の「要素技術」、設計でモデル化されたものを実際につくる「製造技術」、つくられたものを使いこなし性能を引きだす「運用技術」に展開される。

◇設計技術

　　ある領域の特定の目的を達成させるために、複数の技術を組み合わせ、調整し、機能させること。標準的な技術やコンポーネントを組み合わせる場合もあれば、独自のものを設計、開発することもある。長期の技術開発が必要な場合もある。対象領域に関する専門的な情報、知識と、そこで必要とされる技術に関する知識を持つことが重要である。

◇要素技術

　　一つの設計を完成させるため、いくつかの構成技術が必要となる。その構成技術を要素技術と呼ぶ。新しい要素技術が必要な場合は、要素技術開発を行う。この要素技術が新しい原理に基づくものであれば、基本特許を取得して他者を排除することができる。設計に先立って新しい要素技術を開発することを「先行技術開発」と呼び、研究開発部門が担当することが多い。

◇製造技術

　　設計されたものをつくるため、そのつくり方である生産方法と、実際につくる手順である生産工程を明確にし、求められる品質とコストでいかに効率よくつくるかを計画、実行すること。新規性の高いモノや、より高い品質、コスト目標を達成するために、絶えず新たな設備設計と生産の仕組みに関する技術開発が求められる。

◇運用技術

　　利用者として目的を達成させるために、つくり出されたモノを活用し、モノの性能を発揮させるために必要な知識やスキル。モノの保守、メンテナンス、廃棄、買い替えなども含まれる。モノを創りだした「設計技術」「製造技術」に関する知識が必要な場合も多く、利用者とモノの作り手が協同して利用技術を開発することも多い。

③  工学とは

　　技術によってつくり出された人工物を科学的に分析し、学問として体系化すること、もしくは、科学によって発見された現象を使って人工物をつくり出す技術をつくりだし、学問として体系化すること。

④  技能とは

　　技術を実行する際に必要な、スキルやノウハウなどの能力。人が経験的に習得する対象である。ただし、形式知として記録し伝承できる部分もある。たとえば、生産技術があってもそれを技能で実現させられなければ、製品はできない。

■技術を開発することとは

　ここで重要なのは、言葉の定義を覚えることではありません。技術ということに含まれるものを再認識することです。そこで次に言葉の違いを考えながら「技術とはなにか」さらには「技術開発とはどのようなことを行うことなのか」を考えてみたいと思います。

技術の価値の形態は製品・サービスだけではない

　ここでまず申し上げておかなければならないのは、製品・サービス、いわゆるモノづくりは、技術の価値の一形態でしかないことです。技術が生み出す価値の形態は、技術ライセンス、技術コンサルティング、開発、設計、製造の受託など様々あります。特にモノづくり意識が強い日本の製造業は、技術の価値を製品・サービスに限定しがちですので、気を付けなければなりません。要素技術に限らず、設技術、製造技術などで新技術を開発するにあたっては、製品・サービスのみならず多様な価値の形態を考えるべきです。

技術の対象、目的、目標の明確化

　　「技術開発」はまずその対象、目的、目標が明らかであることが前提です。技術の対象となる社会、顧客とは具体的に何なのか？その社会、顧客はどのような状況で、何が問題なのか？どのようなことが価値として認識される可能性があるのか？を明確にしなければなりません。そのためには対象となる社会、顧客の問題や課題を深くよく知ることが極めて重要です。一見、技術的なものとは異なる人間や社会を知る努力と知識、スキルが求められます。社会や顧客は常に変化していますから、直観的なものも含めて多面的に分析し、把握しておかなければなりません。

　　技術にとって顧客はその受益者ですから、顧客はエンドユーザーに限りません。社内のある組織が顧客の場合もありますし、社内と社外の両方が顧客の場合もあります。また、顧客の顧客、そのまた顧客といったように、顧客が重層化している場合も多々あります。顧客が重層化している場合、限度はありますが、直接の顧客だけでなくできるだけその先の顧客を深く分析することが大切です。

　　ここで私が心配しているのは、日本の技術をベースとした企業はこの社会や顧客を知るということの努力が足りないのはでないかと、いうことです。社会や顧客を知る過程を飛ばして、過去の延長線上の技術のアレンジにばかり時間と金をかけている企業が多いように思えます。たとえば若手社員が「現場を見たい」「顧客の声を聴きたい」と訴えても「基本ができていない中で、現場や顧客を見ても意味がない。時間の無駄」と返してしまっている管理職は多いのではないでしょうか。技術開発にかかわる者として技術の対象である顧客とその問題や課題を自分で確かめ、そこからの技術の目的、目標を設定するのは非常に重要であるはずです。

技術の原理を構想する

　　技術が目指すべき目的、目標を明確すること、つまり技術の機能とその到達レベルを設定したら、次にそれを達成させるための変換システムを構想します。その変換システム、つまり技術の構成要素とその関係を設計することを「技術の原理の構想」と呼びます。技術の原理の構想とは、大まかに言って構成要素を構造化するための「基本的視点」と「構造そのもの」を考えることです。技術の原理を構想する際、分析力（アナリシス）と同時に統合力（シンセス）が極めて重要で、概念構築やコンセプチャルな思考力、スキルが求められます。

　　この「技術の原理の構想」に関しても、日本企業の問題が浮かび上がってきます。それは技術者が技術の原理を構想する機会をあまり与えられていないということです。具体的には新製品開発にチャレンジする機会が少ないことやその必要性があっても技術の原理まで遡って企画検討しないことです。また概念的、コンセプチュアルな思考が技術者にとって重要であることを、経営幹部や管理職自身が認識していないことです。技術による格差化は、この技術の原理の構想に挑戦することから始まります。

　　技術の原理を構想することは、極めて難しいことです。「常識を疑って考える」「他の分野のアナロジーを使う」「ゼロベースで考える」など、これまでも様々な発想法や思考法が紹介されてきました。しかし、基本的なアプローチは大きく二つに分けられます。一つは「科学的アプローチ」、もう一つは「創発的アプローチ」です。

　　科学的アプローチとは、技術の対象を徹底的に細かく論理的に分析し、問題や課題を突き止め、それらを解決する方法を考えることです。その際の分析は科学や工学的な方法で実施し、またその解決策に科学、工学で発見された原理を活用します。これはトップダウン的アプローチとも言え、問題や課題が比較的明確で合理的、または限定合理的な状況で有効です。

　　もう一つの創発的アプローチとは、大きなビジョン、方向性を持ちつつ、多様な主体が多様な技術、手法でボトムアップ的に試行錯誤しながら、漸進的に解決策を見つけていく手法です。作業や思考の無駄も多く、解決までのリードタイムも読みにくい方法ですが、変化のスピードが速くかつ問題や課題が複雑で、その定義すら難しい場合にはこの方法が有効です。

これからの技術開発のアプローチ

　　技術開発のアプローチ方法を選択する場合、技術の時代背景をどうとらえるかが重要になります。

　　大別すると、1980年頃までは科学的アプローチが主流であり、効果的であったと言えます。この時代は、いかに高度な技術を社内や関係する企業で囲い込めるかが競争優位に結びついた時代です。日本企業の終身雇用制度もこの時代背景では有効な方法であったと言えます。

　　しかし1980年後半以降、社会システムが高度化、複雑化していく中で、技術もまた細分化、複雑化、重層化し、科学的、体系的な技術開発のアプローチだけでは限界が見えてきました。同時に、一企業、一組織で保有する技術も莫大な規模となり、その維持、管理が難しくなってきました。合わせて、情報通信技術がグローバル社会の隅々まで普及し、デジタル化も相まって技術の伝搬スピードが加速し、広い範囲の技術を保有することの優位性がかなり薄れてきました。

　　そこで企業は大規模な組織を構えて膨大な技術を保有するのではなく、保有する技術を特化し、社会、顧客そして他の技術との相互関係の中で柔軟に変化、発展させていく創発的なアプローチ方法をとる傾向が高まりました。特にプログラム化、デジタル化されやすい分野では創発的アプローチがすでに主流と言えます。

　　創発的アプローチでは、技術を体系的に分類、分化していくより、顧客や社会、他の技術と出会い、ネットワークし、変化、生成していく中で、ある技術の原理が結果的に見えてくるといった表現が適切かもしれません。技術の原理が内部でなく、外部との関係の中で構築されるのです。その技術の原理は常に変化、生成していきます。

　　創発的アプローチでは、技術開発の主体が自らその効果をボトムアップ、発現することが大事になります。技術者でいえば、自らの情報発信力とオープンなネットワーク力が新たな技術開発のキーと言えます。Linuxなどのオープンソースのソフトウエア開発は、その典型です。IoT（Internet of Things）などでの技術開発では、創発的な技術開発が前提となるでしょう。

■技術差別化をどの領域に求めるのか

　　技術開発全般において創発的なアプローチが多くなる中で、企業は独自の技術の差別化をどの領域に求めればよいのでしょうか。その答えの一つに「プログラム化、デジタル化されにくい領域」があります。社会や顧客の価値に大きなインパクトを与える可能性のある領域で、自社独自の技術で差別化できるドメイン（領域）が見つかれば、それを自社内のクローズシステムで開発し、必要に応じて知財化していくのが戦略として適切です。その際なによりも大切なのは、社会や顧客の価値に大きなインパクトを与える自社独自技術のドメインを見つけることです。

　　同時に、自社独自技術が社会、顧客、他の技術との創発的な関係の中で、他にはないかけがえのないものとして広く普及していけるか、そのためには他とのインターフェースを標準化したり、使われやすい形態にしていけるかが大事です。

　　グローバルネットワーク化される社会で次々と生まれるエコシステム・ビジネスモデルの中で、自社独自技術をブラックボックス化させ、その一方で多くの顧客やプレイヤーと共創関係を形成できるかを考えることが技術戦略の大きなテーマと言えます。