人間力を基軸にしたグローバルビジネスリーダーの育成

■ グローバルビジネスリーダー不在による日本企業のグローバル競争力の低下

米ドル、ユーロに対する円高が長期化する中、日本企業は海外への生産拠点の移転、海外企業の買収などにより、組織のグローバル化がさらに急速に進んでいます。食品、日用品メーカーなどの内需型産業も国内市場中心の発想を転換し、国外市場を獲得できなければ将来の成長は望めないという危機感を持って海外事業を広げています。
事業のグローバル化には、人材もグローバル化に対応できなければなりません。そこで、「楽天やファーストリテイリングは、社内公用語を英語に」、「三菱商事や丸紅が20代全員に海外経験を義務付け」、「パナソニックは新卒採用の8割を外国人に」、「日産自動車は2016年までに幹部の過半数を外国人に」など、日本の大手企業は、人材のグローバル化を一段とすすめています。海外事業展開を進めている多くの企業のトップマネジメントが指摘するのは、ビジネスのグローバル化に人材育成が追いついていないことです。今やグローバル人材の育成は日本企業がグローバル市場で勝ち残るための共通の課題となっています。
しかしながら、グローバルな、多様性豊かな組織において真のリーダーシップを発揮し、成果を出せる人材は世界的に不足しています。企業がグローバル市場で成功するためには、その企業自身でグローバルビジネスリーダーを育成し、確保できることが必須となります。

　前回のコラムではグローバルビジネスリーダーに求められる能力のフレームワークである「WAC1C2」（Will to live with vision、Act to win 、Create aggressively、Communicate 360°）の考え方を紹介しました。今回のコラムでは、企業がリーダーをいかに育成していくかを説明していきます。