無料セミナー【離職に悩む企業に知ってほしい】【離職防止・リテンションを基礎から学ぶ】離職を止める、今から始められるリテンション強化～離職は“偶然”ではなく“構造”で起きる～　

開催概要

次世代を担う若手と中堅の離職に歯止めが利かないーー。
ようやく採用できた人材なのに、突然離職してしまう——。
採用コストに加え、教育コストも雇用コストも流れ出ているーー。

人材の定着と活躍は、どの企業においても大きな課題になっています。
しかし、離職の原因は従業員個々人の価値観に依存する部分があり、その価値観も時代とともに移り変わっていきます。
さらに、単純にある特定の理由が原因で離職しているというわけではなく、複数の理由が複雑に絡み合った結果であるため、原因分析が困難です。

離職をどのように考え、人事やマネージャーとしてどのように向き合っていけばよいのか。

本セミナーは、人事やマネジメントの初級者でもわかりやすい「離職防止・リテンションの基礎的な理解」から、「実践的なリテンション強化」まで、現場で従業員と”泥臭く”向き合い続けるコンサルタント2名がお伝えします。

すべての人が持つ、欲求段階を示す「ERG理論」の3つ欲求「成長欲求」「関係欲求」「存在欲求」に着目し、離職の構造を紐解きます。独自のサーベイ「Co-Retention コリテン」で見えてきた年齢や立場別の離職傾向データ、実際に離職率を55％低下させることに成功した企業の事例をご紹介し、離職防止のリアルを議論していきます。

参加者の立場や役職は問いません、リテンションをみんなで考える場にしましょう。

ポイント

最新の離職動向をデータでキャッチアップ
最も離職に直結する「存在欲求」を紐解く
すべての人材に影響を与える「関係欲求」を紐解く
これからのリテンションのカギとなる「成長欲求」を紐解く
事例をふんだんに盛り込んで解説
一方的な解説だけでなく、参加者同士の意見交換や悩み事の相談も可能
※内容が一部変更となる可能性があります。予めご了承ください。

セミナー概要

開催日時：12/10(水)　12時～13時
開催方法：Zoom
参加費用：無料
対象者：人事部門の採用・職場づくりを推進する担当者、部門やチームを管轄するマネージャー・責任者、経営者など
主催：株式会社ニューチャーネットワークス

プログラム

離職を止める、今から始められるリテンション強化～離職は“偶然”ではなく“構造”で起きる～　

オープニング
データで見る離職の現状と仮説
人が辞めない組織にするための「3つの欲求」
事例でわかる「存在欲求」を高める方法
ディスカッション

ニューチャーネットワークス独自のサーベイ「Co-Retention コリテン」とは

従業員の“働きがい”を3つの指標で見える化
コリテンサーベイで、組織の健康診断ができます

ニューチャーネットワークスが長年培ってきた戦略コンサルティングの知見を活かし、
組織の基盤強化から人材定着まで、包括的なソリューションを提供します。
コリテンは、単なるサーベイツールではなく、組織変革のパートナーとして、
お客様と共に持続可能な成長を実現していきます。

「Co-Retention コリテン」のデモ、お申し込みはこちら ⇒ https://www.co-reten-nuture.com/

登壇者

張　凌雲 Ryoun Cho
株式会社ニューチャーネットワークス　シニアコンサルタント
ディープテックからスタートアップ、官公庁までをコンサルティングするニューチャーネットワークスのシニアコンサルタント。
主に組織のリーダーを対象とした、未来を構想し創造するための計画立案とその実行支援、新たな組織風土を生み出す“組織変革”を行なっている。
特に会計・財務の視点から業績向上・組織変革の課題を見つけ、それを解決させることで中長期の戦略目標や財務目標の達成を支援するコンサルティングを得意とする。
短期間で組織のパフォーマンスを高め、ストレッチされた数値目標を達成する「ブレークスループロジェクト」を通じて、組織風土診断が全社で最下位だった部門をトップへ導いたり、業務の30％効率化、残業が限りなくない職場づくりなど、組織風土改革・現場活性化、業務改革で成果を上げている。また、リーダー人材の育成やファシリテーター育成等も行っている。

後藤　淳太朗　Juntaro Goto
株式会社ニューチャーネットワークス　コンサルタント
ニューチャーネットワークスのコンサルタント。大手研修会社にてこれまで1000を超える研修を企画。
都内の民間企業・官公庁を対象に研修の企画を行ってきた経験をもとに、
主に若手・中堅層をターゲットとした若手防止支援、早期戦力化の支援、各種ビジネススキル研修、また営業部隊の成果創出支援を行っている。離職率75％だった会社の離職率を半分以下にし、同時に組織の風土改善・エンゲージメント向上・育成体系構築など、組織領域で成果を上げている。